保険なんでも相談室

見直しポイントとして、「婚約・結婚」今まで加入していた保険や保障額をチェックしましょう。死亡補償の受取人は配偶者に変更を。夫は増額、妻は減額、専業主婦なら不要になるケースがほとんどです。「妊娠・出産」子どもが生まれたら、万一の時に家族が生活に困らないだけの死亡保障に見直しを。子どもの養育費や学費など、いままでの保険で不足する額を上乗せします。「子どもが独立」子どもが経済的に独立したら、保険は必要な保障だけに絞りましょう。万一の時、妻の生活を支える死亡保障を確保して、多い分は減額を。また、老後の医療保障を見直しておくと安心です。「親を扶養」親を実質的に扶養することになり、自分に万一のことがあった場合に、親にもお金を残したい場合はその分、死亡保障を増額しましょう。

環境変化の場合のポイントは「就職」親から経済的に自立した時は、まずは医療保険に加入しましょう。自分に万一のことがあった時、親にお金を残したい方は、死亡保障もつけておきましょう。「家の購入」住宅ローンを利用して購入した時、団体信用生命保険に加入しておけば、万一の時には、残ったローンは保険金で相殺されます。「独立・起業」独立または店を開業など、会社員から自営業になったら、公的保障が少なくなるので、死亡保障・医療保障ともに増やす必要があります。「年収が高額に」会社員で月収５６万円、自営業で年間所得６７０万円を超えた場合、高額療養費制度の１ヶ月の自己負担額が、７万２３００円から１３万９８００円にアップするので、その分医療保険の日額も増やしましょう。

その他のポイントとして「保険料が負担に」加入中の保険の保障額を調べ、多めに入っていたら割高な特約から減額を。必要な保障だけはしっかり残しつつ、余分はカットします。貯蓄性のある保険より、保障重視の割安保険に見直すことが保険料を抑えるコツです。「保険の満期更新」保険の満期や更新時も見直しのチャンスです。死亡保障は減額できる可能性もあります。医療特約や定期型の医療保険に入っている方は、終身型の医療保険や、がん保険も検討されることをおすすめします。